今朝の日経を読んだところこれほどの低金利なのに預金残高は増え続けているようです。その中でこの２０年の２３０兆円の増加のうち９割は個人の預金の増加によるもののようです。別の総務省の調査でここ５年で６０歳未満は預貯金を減らし有価証券を増やして金融資産的には純額ではマイナスなのに対し、６０歳以上は純額でプラスで預貯金を増やし有価証券を減らしているようです。日経の見方としては長き生きのリスクにさらされているので将来の老後の生活費や医療費が必要なためとしています。５年間の間にこの６０歳以上の世帯の中身（デモグラフイ）は変わってしまうので、あくまでも仮説でしかないと思われませんが、この仮説について考えてみました。

しかし、この仮説で不思議なのは「長生きの不安のため預金を増やしている」ところで、長生きのリスクがあれば、もし年金以外の収入がないと仮定すれば資産運用等で増やしたいと考えるのではないかと思うわけです。そこで悪者にされているのが銀行でノックイン投資信託（株価平均指数がある下限を下回ると元本を保証しない金融商品）を銀行から勧められた老人が大きな損失をリーマンショックでこおむった話です。こういったデリバティブ商品はリスクを取りたい投資家はともかく、地道な資産形成を考えている老人などに勧めてよいものではありません。要するに今の６０歳以上の世代はバブル崩壊やリーマンショックなどで銀行や証券会社に騙された感があって有価証券などには投資しないということを示唆しているように読めます。自分の体験でも証券会社や銀行は一部の超富裕層を除く個人には「その個人が本当に買うといい商品」ではなく「本部の指示で売れと言われた商品」を勧めている旧態依然とした体制が色濃く残っている気がします。こういった金融商品に対する不信感は長い目で見ると我々個人も金融機関も損をしています。

多少日経の論調に乗せられている感はありますが横並びではなく本当にその人にあった金融商品を勧めてくれる金融機関があると嬉しいとは思います。一方この仮説が本当ならば金融機関が危機感を持ってもらわないと困りますね。